低炭素化への取り组み
环境システム事業
お客さまの空调?卫生设备などの运用段阶における温室効果ガス排出量の削减に贡献しています。
环境配慮設計
环境システム事業では、环境負荷を低減し持続可能な未来を実現するための取り組みを推進しています。特に、省エネルギー化を中心とした环境配慮設計を通じて、お客さまの設備の効率化を図り、CO2排出量の削减に贡献しています。
环境配慮設計は、まず現状を把握する省エネルギー診断から開始します。現行設備のエネルギー使用状況を詳細に分析し、ムダを見つけ出します。その後、お客さまの将来構想を踏まえ、具体的な省エネルギー対策を提案します。この提案には、シミュレーションデータに基づく「熱源最適制御システム」の導入も含んでおり、外部条件に応じた最適な運転制御を実現します。熱源システムの省エネルギーを最大化し、CO2排出量削减とランニングコストの低减を図ります。
設計?施工段階では、省エネルギー提案を取り入れ、最新のAIやIoT技術を活用し、工場やビルの空調設備の効率化を図ります。具体的には、生産装置の稼働状況や人員、室内环境に追従して空調制御を行うクリーンルームシステムや、室圧制御システム、低露点システムなどの省エネルギー技術を導入しています。これにより、エネルギー消費を最小限に抑えながら、最適な室内环境を維持することができます。
运用段阶では「运用段阶の効果検証」を行い、导入した省エネルギー対策の効果を评価します。このサイクルを繰り返すことで、継続的な改善を図り、さらなる省エネルギー化を推进しています。
环境配慮設計は、国内だけでなく海外プロジェクトにおいても積極的に取り組んでいます。特に、設計?施工範囲に電気設備を含むプロジェクトでは、太陽光発電などの創エネルギー提案も行い、再生可能エネルギーの利用を推進しています。これにより、地域ごとのエネルギー需要に応じた最適なエネルギー供給を実現し、グローバルな規模でのCO?削減に貢献しています。
CO2排出量计算の精緻化にも取り组んでおり、各プロジェクトでの実际の削减効果をより正确に把握し、今后の改善策に反映させることが可能となります。当社の提案によって、お客さま保有の设备から排出される颁翱2排出量の削减割合を、颁翱2削减率として年度ごとに评価しています。2024年度は、提案件数が150件、提案颁翱2削减量は54,438迟-颁翱2/年に达しました。自社の设计プロジェクトにおける颁翱2削减率の目标値を加重平均25%以上と定めており、その実绩は20.9%となりました。スコープ3のカテゴリー11に相当する颁翱2削减提案量は、约82万迟-颁翱2(15年间の运用効果)に达しています。
环境システム事業は、これからも环境配慮設計の推進を通じて、お客さまの設備の省エネルギー化と环境負荷の低減に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
- 目标
- 自社の设计プロジェクトにおける颁翱2削减率(当社の提案によりお客さまが保有している设备から排出される颁翱2排出量の削减率):加重平均25%以上
- 実绩
- 20.9%
涂装システム事业
自動車などの塗装工程での温室効果ガス排出量の削减に贡献しています。
カーボンニュートラルへの取り組み達成度と今後の目标値
涂装システム事业では、当社が提案する技術によるCO2削减効果を可视化する目的で、2000年より自动车涂装ラインのエネルギー试算モデルをもとに自动车涂装1台当たりの颁翱2排出量を试算し、客観的に评価しています。
これまで、ヒートポンプ技术や高効率机器の导入、ドライ式涂装ブースなど、颁翱2排出量削减に贡献するさまざまな技术提案を行ってきました。2020年以降は、自动车涂装工程におけるカーボンニュートラルの実现を目指し、技术革新の基本方针として「3本の柱」を掲げ、技术开発を进めています。
第一の柱に基づき、无駄のない効率的な生产工程を実现するため、涂装の高涂着化や、涂装ブースの少风量化、痴翱颁処理机能付き间接炉などの开発?改良の提案を行っています。加えて、础滨技术を活用した生产状态の解析システムを用いて生产ロスの极小化を目指し、さらなる颁翱2排出量の削减を推进しています。
これらの取り组みの结果、2005年の试算モデルにおける颁翱2排出量は160.1办驳-颁翱2/台でしたが、2024年度には51.4办驳-颁翱2/台まで削减することができました。
また、第二の柱に基づく取り组みとして、涂装设备の再生エネルギー电気の利用(オール电化)や水素エネルギーの利用を推进しています。第叁の柱である涂装代替技术の开発にも取り组み、フィルム加饰システムの技术开発などを推进しています。
2050年の颁翱2排出量実質ゼロ化という世界的な目标に先駆け、目标年度を前倒し、2035年までにCO2排出量の実質ゼロ化を目指しています。この目标には、供給電源の再生可能エネルギー化も含まれます。そして2035年からバックキャストし、2025年には50kg-CO2/台、2030年には40办驳-颁翱2/台の達成を目标としています。